近年の猛暑により、工場や倉庫などの高温環境で働く従業員の熱中症リスクは年々高まっています。熱中症は従業員の健康を脅かすだけでなく、労働災害や生産性の低下、品質不良、人材定着への影響など、企業経営にも大きな影響を及ぼします。

さらに、2025年6月1日から改正労働安全衛生規則が施行され、一定の条件下での職場における熱中症対策が事業者の義務となりました。

そのため、これからの熱中症対策は「暑いから水分補給をする」といった対症療法だけではなく、企業として計画的に取り組むべき安全衛生対策の一つとなっています。

本記事では、法改正のポイントから基本的な熱中症対策、さらに建物そのものを改善することで暑熱環境を改善する方法まで詳しく解説します。

工場で熱中症対策が重要視される理由

工場は一般的なオフィスとは異なり、高温環境になりやすい条件が数多く存在します。

例えば、
 

• 金属屋根や外壁から侵入する日射熱

• 機械設備や炉から発生する熱

• 換気不足による熱の滞留

• 長時間の立ち作業や重量物の運搬
   

これらが重なることで、体温調節機能が追いつかなくなり、熱中症を発症するリスクが高まります。

また、熱中症による影響は従業員だけに留まりません。
 

• 労働災害の発生

• 作業効率の低下

• 製品品質への影響

• 人手不足の深刻化

• 安全配慮義務への対応
   

など、企業経営全体へ波及する可能性があります。

だからこそ、工場の熱中症対策は「福利厚生」ではなく、「安全管理」と「経営リスク対策」の両面から取り組むべき課題となっています。

2025年6月から職場の熱中症対策が義務化

近年、職場における熱中症による死亡災害が継続して発生していることを受け、厚生労働省は2025年6月1日から改正労働安全衛生規則を施行しました。

この改正により、一定条件下で作業を行う事業者には、熱中症による重篤化を防止するための体制整備が義務付けられています。

義務化の対象となる作業

対象となるのは、
 

• WBGT（暑さ指数）28℃以上

• または気温31℃以上
   

の環境下で、

連続1時間以上または1日4時間を超えて実施することが見込まれる作業です。

製造工場、物流倉庫、建設現場など、高温環境での作業を伴う事業場の多くが対象となります。

企業に求められる対応

改正規則では、事業者に対して主に次の対応が義務付けられています。
 

• 熱中症のおそれがある作業者を早期に発見・報告できる体制を整備すること

• 熱中症発生時の対応手順（作業中止、身体の冷却、医療機関への搬送など）をあらかじめ定めること

• 作業者へ対応手順や連絡体制を周知すること
   

つまり、「塩飴を配る」「スポットクーラーを設置する」といった対策だけではなく、組織として熱中症へ対応できる仕組みづくりが求められるようになりました。

参考資料

• 厚生労働省「職場における熱中症対策の強化について（令和7年6月1日施行）」
  https://www.mhlw.go.jp/

• 厚生労働省「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」
  https://neccyusho.mhlw.go.jp/

工場で実施すべき基本的な熱中症対策

法令への対応と合わせて、現場では基本的な予防対策を継続して実施することが重要です。

水分・塩分補給

喉が渇く前から定期的に水分補給を行い、発汗量に応じて塩分も補給できる環境を整えます。

WBGT（暑さ指数）の測定

気温だけでなく、
 

• 湿度

• 輻射熱

• 風速
   

を含めたWBGT値を測定し、危険レベルに応じて作業内容や休憩時間を調整します。

作業時間・休憩時間の管理

高温時間帯の作業を避けたり、こまめな休憩を設けたりすることで身体への負担軽減が期待できます。

空調設備・送風機の活用

スポットクーラーや大型シーリングファンなどを導入し、作業者周辺の体感温度を下げることも有効です。

しかし、こうした設備だけでは改善しきれないケースもあります。

なぜ工場はここまで暑くなるのか

「エアコンを増設したのに暑い。」

「スポットクーラーを設置したのに改善しない。」

このような工場は少なくありません。

その理由は、建物そのものが熱を蓄えてしまっているためです。

夏場には工場の金属屋根が70℃を超えることもあり、その熱は屋根材を通して建物内部へ伝わります。

さらに問題となるのが輻射熱（ふくしゃねつ）です。

見落とされやすい「輻射熱」が作業環境を悪化させる

人が感じる暑さは、室温だけで決まるわけではありません。

屋根や壁、設備など高温になった物体から放射される輻射熱も、体感温度を大きく左右します。

例えば、
 

• 熱せられた屋根

• 外壁

• 大型機械

• 炉

これらから放射される熱によって、空気温度以上の暑さを感じることがあります。

つまり、空気だけを冷やしても、建物自体が熱を持ち続けていれば、十分な改善が得られない可能性があります。

対症療法だけでは限界がある理由

もちろん、
 

• 水分補給

• 空調設備

• スポットクーラー

• 送風機

これらは重要な熱中症対策です。

しかし、それらは「暑くなった後」の対策であり、建物へ侵入する熱そのものを減らしているわけではありません。

つまり、冷房設備は侵入した熱を取り除くために稼働し続けることになります。

この状態では、
 

• 空調負荷の増大

• 電気代の上昇

• 設備への負担

にもつながる可能性があります。

根本的な改善には「建物への熱の侵入」を抑えることが重要

暑熱環境を改善するためには、熱が建物内部へ入り込む前の段階で対策することも重要です。

例えば、
 

• 屋根からの日射熱を軽減する

• 外壁からの熱負荷を抑える

• 輻射熱の発生を抑制する

といった対策によって、建物全体の温熱環境の改善が期待できます。

その結果、
 

• 作業環境の改善

• WBGT値の低減への寄与

• 空調効率の向上

• 熱中症リスク低減への一助

につながる可能性があります。

外遮熱という考え方

近年注目されているのが、屋根の外側で日射熱の影響を低減する外遮熱工法です。

従来の断熱材は、熱の伝わる速度を遅らせる役割があります。一方、外遮熱は、太陽からの熱エネルギーが建物へ侵入する前の段階で影響を抑える考え方です。

建物の構造や用途に応じて適切な工法を選定することで、
 

• 屋根表面からの熱負荷軽減

• 輻射熱の抑制

• 空調効率の向上

などが期待できます。

工場ごとに建物の構造や設備は異なるため、まずは現地調査や温度測定を行い、現状を把握することが重要です。

まとめ

2025年6月から、一定条件下での職場の熱中症対策は法令上の義務となりました。

そのため企業には、
 

• 熱中症発生時の対応体制の整備

• 作業者への周知

• 基本的な熱中症対策の実施

だけでなく、暑熱環境そのものを改善する視点も求められています。

特に工場では、屋根や外壁から侵入する日射熱や、建物内部で発生する輻射熱が作業環境へ大きく影響しています。

現在の対策だけでは十分な効果を感じられていない場合は、建物全体の熱環境を見直すことも有効な選択肢の一つです。

メタルテック飯田では、工場・倉庫・事業所の屋根・外壁工事を通じて、建物の温熱環境改善をご提案しています。

まずは現地調査や温度測定を実施し、建物が抱える課題を把握することから始めてみませんか。